【休職中に転職】休職していたことが転職先にバレた！
休職状態から転職することを決断。
転職先が決まって一安心したのも束の間、ふと疑問が浮かびます。
「あれ？休職したことって、転職先にバレたりしないよね？」
休職状態からそのまま転職をした場合、実際にどういうことが起こる（起きた）かご紹介します。
結論から言うと、バレました。
そして、笑って誤魔化しました。
休職状態から転職。転職先に休職のことはバレる？バレない？隠す？
KIRO選択ポイント
状況ポイント
- 会社に行けなくなり長期休職。
- 復職は断念。転職をすることを決断。
- 休職中の状態で、転職先が決まった。
- 転職先に休職期間のことは言っていない。
- 転職先に休職がバレて問題（解雇等）になるのではないか心配。
選考時は休職のことは一切触れずに転職先を決めます。あとは、転職先でうまく乗り切ります。（退職＆転職のタイミングを要調整）
転職先に休職していたことはバレるのか
転職先に休職していたことはバレるかどうかについてですが、冒頭の通り、バレました。
厳密には、バレたというよりも、「バレかけたのを誤魔化した」という感じです。
休職していたことは源泉徴収票でバレます
きっかけは源泉徴収票でした。
３月退職、４月から転職先に入社という流れになっていた為、転職先に入社後、前職の源泉徴収票（１～３月分）を転職先から求められたわけです。
収入がほぼ０の源泉徴収票を、何も言わずに堂々と提出してみました。
そして、当然のごとく人事より電話がかかってきました。
「３月まで就職されていたかと思いますが、収入はこれで合っていますか・・・？」
余裕のある爽やかな笑みで回答しました。
『あー、すみません！ちょっと色々ありまして（笑）でも、それで合ってるので大丈夫です！』
「・・・わかりました。（？）」
そのやり取りだけで、何事もなくすべてが終わりました。
選考で休職について触れていない
堂々と源泉徴収票を提出した１つの理由は、その会社の採用選考時に休職に関して一切触れていなかったからです。
こちらから言っていないことはもちろんのこと、採用面接等で休職の有無を聞かれたこともありませんでした。
つまり、選考時に「休職をしていない」とも「休職をしていた」ともその会社には言っていないわけです。
そのため、仮に突っ込んで聞かれることがあったとしても、休職をしていたことを素直に言えば良いと思いました。
言った言わないの屁理屈ですが、選考でなにも嘘はついていないので、問題ないだろう、と。
さらに言えば、もう既に転職先で働いている時点、しかも、問題なく実績を作り始めており、会社との関係も良好に保っていたこのタイミングで、休職の事実が過去にあろうがなかろうが、今の自分を知って評価してくれているこの会社が自分を解雇するとも到底思えなかったのです。
なお、転職活動中に「精神疾患による受診歴がある」といったことを回答せざるを得ない企業がありましたが、そういう点を選考中に白黒ハッキリ回答した企業については、こちらからその先の選考を辞退しました。（選考を通過させるためには、明確に虚偽の回答を行う必要があり、後ろめたさがあった為）
休職がバレるリスクを下げる為の準備
個人や会社ごとによって状況は異なりますので、今回のように笑って誤魔化せば済むケースは稀なことかと思います。
その為、休職状態から転職をする場合は、バレるリスクをある程度下げる準備をしておきます。
休職がバレないようにリスクを下げる方法①
源泉徴収票でバレました（バレかけました）。
逆に言えば、源泉徴収票を提出しなければバレるリスクを背負わずに済んだわけです。
つまり、１２月までに休職先を退職し、１月以降に転職先で働くようにしておけば良いです。
年末調整は１～１２月が区切りとなる為、この場合、前職の収入による年末調整は転職先には関係ない状態になります。
※前職で年末調整が終わってから退職するか、確定申告を自分でするかして、年末調整を転職先にさせないようにします。
その結果、転職先では、前職での源泉徴収票が不要（前職での源泉徴収票がなくても年末調整ができる）となり、転職先で前職での源泉徴収票を求められる理由がなくなります。
休職がバレないようにリスクを下げる方法②
もう一点、住民税でバレるというリスクがあります。
住民税は年収（1～12月）に応じて、次の6月からの税額が決まる（納付が始まる）ものです。
納付方法には「特別徴収」と「普通徴収」というものがありますが、よほど特殊な事情がない限りふつうのサラリーマンであれば、給与から天引きする「特別徴収」になります。
厄介なのがその「特別徴収」によって、新しい勤め先にバレてしまう可能性（住民税がやたら低すぎる）があるということです。
一つの選択肢として、退職時に未納分があるときはとりあえず「普通徴収」にして自分で支払ってしまうのが良いかと思います。（例：12月に退職した場合、1～5月分の住民税が未納状態になります。特別徴収のまま新しい会社に未納分を移管することもできますが、普通徴収にして未納分は自分で払ってしまうということです。）
あとは、6月から訪れる住民税納付（異常に低い住民税額）をどう乗り切るかなんですが、さすがにそれを「普通徴収」（自分で払う）で払うと転職先に言うのは無理がありますので、神のみぞ知るコースに入るかと思います。
私自身も実務経験がありますが、従業員規模や会社のやり方にもよるという前提にはなるものの、少なくとも、私が実務を経験した会社では、いちいち一人ひとりの住民税額がいくらだったかなんてチェックはしてませんでした。
全従業員の住民税決定通知書（一人ひとり、住民税額がいくらっていうのが書いてある書類）が一気に会社に届きますし、よほどねちっこい会社で「住民税額がおかしい人をチェックしろ」なんていう指示がない限り、そんなことやってる暇ありません。
休職がバレそうになったときに備えて
入社後に前職での源泉徴収票を求められたり、休職期間について問われたときに備えて、いくつか回答を事前に用意しておきます。
例えば、源泉徴収票を求められた場合、「確定申告を自分でする」と言い張るのも一つの選択ですし、私のように「３月に退職して発行された源泉徴収票（１～３月の３か月間の収入は当然なし)ぐらいいっそのこと出してしまおう」という後先考えないのも一つの選択です。
また、その際に、なぜ確定申告を自分でするのか、なぜ源泉徴収票の収入が少ないのか、等の理由も、予め自分の胸の内に用意しておきましょう。
最終的には運に任せます
これを言ってしまえば元も子もありませんが、バレるかバレないか、バレたときにどうなるか、は、最終、運です。
そして、万が一休職期間を理由に解雇されたり不当な扱いを受けることがあったとしても、それはもう「その程度の企業だ」とこちらから見切って願い下げるぐらいの気概でいきましょう。
採用した人材を解雇するという行為は、企業にとっても重い決断ですので、基本的にはなるようになると私は思います。
訪れた結果をそのときに真摯に受け止める覚悟だけはしておく必要はありますが、悲観的にならなくて良いです。
むしろ、休職状態から転職を決めた自分を褒めてあげてください。
大前提として、日本では法律で労働者が守られており、解雇に対してはかなり厳しい扱いをされています。その中でも、「①事業場内の窃盗等の行為があること」、「②賭博等による職場規律を乱すこと」、「③採用条件の要素になる経歴詐称を行うこと」、「④２週間以上無駄欠勤し出勤督促にも応じないこと」等があれば「解雇予告」という手続きをする必要がないという点で解雇の要件が少しだけ緩くなりますが、仮に①～④の件があったとしても、実態としてよほど悪質でなければ簡単に解雇できるものではありません。
また、試用期間中であったとしても、14日を超えて雇用されている場合は雇用されているものと同様の扱いとなり、試用期間中だからといって解雇がしやすいというものでもありません。
今回のケースでは、③の経歴詐称に該当する可能性もゼロではありませんが、虚偽報告をしていない限りは当然該当しませんし、仮に虚偽の報告（健康である旨を回答）をしていたとしても、雇用後に問題なく働いている限り、先の理由を条件として不利益な扱いをすることは法律的に許容されるものではありません。ただし、そうは言ってもモラルとしてどうかという話しもある為、選考時にメンタル疾患の既往歴を問われた（虚偽回答した）企業については私自身は後ろめたさが拭い切れずに辞退させていただきました。
結果
繰り返しになりますが、転職先に休職期間があることはバレました。
ただし、今回の場合は、特に追求されることはなく、そのまま何事もなく普通に働かせていただきました。
不当な扱い（給料を下げられた、昇給がない、等）も一切ありませんでした。
こればかりは企業や状況によりけりですので、何をどうするのが良いとは言い切れませんが、バレても何事もなかったパターンもあるということを、一つの参考にしていただけますと幸いです。
